医療経営の様々な問題を専門家が調査分析しています。

医療経営新聞.com

人材育成セミナー

人材育成セミナー

人材育成セミナー

オンライン診療

医療経営

通院しなくても薬が処方されるオンライン通院とは?

更新日:

「医師が遠隔地にいる患者に対して通信技術などを利用して診察を行う遠隔診療(以下単に「遠隔診療」と呼びます。)」は、長年に渡って「離島・へき地で慢性疾患を患っている患者に提供できる限定的な診療」という理解であったものが、平成27年の厚生労働省の通達以降、「都市部在住の多忙なビジネスマンで花粉症を患っている患者に対してもオンライン診療を提供できる」というものに変わり、遠隔診療は一気に注目を浴びるようになりました。

オンライン診療

オンライン診療

遠隔診療(オンライン診療)の法的根拠

 

前提として、医師法第20条は医師が「診察」を行うものと定めており、遠隔診療がこの「診察」に該当するかどうかが、ポイントになります。

 

医師法第20条:「医師は、自ら診察しないで治療をし、若しくは診断書若しくは処方せんを交付(中略)してはならない」

 

これについて厚生労働省が出した平成9年の遠隔診療通知(平成9年12月24日健政発第1075号厚生省健康政策局長通知)は、初めてこの医師法第20条の「診察」の問題についての解釈指針を示しました。

 

「診療は、医師又は歯科医師と患者が直接対面して行われることが基本であり、遠隔診療は、あくまで直接の対面診療を補完するものとして行うべきものである。」という前置き付きではありますが、ここで初めて遠隔診療は医師法上の違法行為とならない場合があるということが明示されました。

 

ただ、以下の通りの「留意事項」が付けられていたため、医療界の解釈としては「遠隔診療は対面診療を補完するものとして実施するぶんには違法ではないが、

①    平成9年遠隔診療通知の別表に定められたような特定の慢性疾患などに対するものや、

②    離島・へき地の患者に対するものに限定されるべきものであり、かつ、

③    初診は必ず対面診療によらなければならない。」というものとなってしまい、

 

遠隔診療は全国的な広がりを見せることはありませんでした。

 

「平成9年遠隔診療通知に記載された「留意事項」(抜粋)」

(1) 初診及び急性期の疾患に対しては、原則として直接の対面診療によると。

(2) 直接の対面診療を行うことができる場合や他の医療機関と連携すること により直接の対面診療を行うことができる場合には、これによること。

(3) (1) 及び (2) にかかわらず、次に掲げる場合において、患者側の要請に基づき、患者側の利点を十分に勘案した上で、直接の対面診療と適切 に組み合わせて行われるときは、遠隔診療によっても差し支えないこと。

ア 直接の対面診療を行うことが困難である場合 (例えば、離島、へき地 の患者の場合など往診又は来診に相当な長時間を要したり、危険を伴うなどの困難があり、遠隔診療によらなければ当面必要な診療を行うことが困難な者に対して行う場合)

イ 直近まで相当期間にわたって診療を継続してきた慢性期疾患の患者など病状が安定している患者に対し、患者の病状急変時等の連絡・対応体 制を確保した上で実施することによって患者の療養環境の向上が認められる遠隔診療(例えば別表に掲げるもの)を実施する場合

 

追加の解釈を示したのが厚生労働省による平成27年の遠隔診療事務連絡(平成27年8月厚生労働省医政局長事務連絡)です。この平成27年事務連絡では、以下の点が明らかにされ、遠隔診療が実施できる「地理的範囲」、「対象となる疾病」、及び「場合(初診対面診療が必要かどうか)」という意味で遠隔診療が可能な範囲はかなり広いものである、ということを世間に周知させることとなりました。

〜厚生労働省による平成27年の遠隔診療事務連絡〜

① 平成9年遠隔診療通知の留意事項での「離島・へき地の患者」というのはあくまでも例示であり、都市部の患者に対する遠隔診療が妨げられるものではないこと

② 平成9年遠隔診療通知の「別表」に掲げられている遠隔診療の対象及び内容は、あくまでも例示であり、遠隔診療はそれ以外の疾病・診療科目についても行うことができるものであること

③ 患者側の要請に基づき、患者側の利点を十分に勘案した上で、直接の対面診療と適切に組み合わせて行われるときは、直接の対面診療を行った上で遠隔診療を行わなければならないものではないこと、即ち初診が必ず対面でなければならないわけではないこと

 

平成27年遠隔診療事務連絡により、従来解釈上存在するとされてきていた上記①〜③の制限が例示列挙に過ぎないものであったことが確認され、以下のような状況でも遠隔診療による診療が行い得ることが明らかになりました。

 

都市部在住で、睡眠時無呼吸症候群を患っているものの業務が多忙でなかなか継続受診を実現できていない患者に対して、3回の診察のうち1回のみ対面診療とするのを原則とするなど、直接の対面診療と適切に組み合わせた上でオンラインでのビデオ通話による診療を行うこと

 

離島・へき地ではないものの地方都市の郊外在住で花粉症を患っているものの、移動手段を十分に持ち合わせておらず、なかなか病院に行けない患者に対して、直接の対面診療と適切に組み合わせた上でオンラインでのビデオ通話による診療を行うこと

 

このように遠隔診療の可能性が大きく開けたことで、様々な医療機関、企業が遠隔診療サービスに興味を持ち、色々な形で遠隔診療を実施する事例が現れて、広がりを見せています。

 

遠隔医療のカタチ

 

遠隔診療が行われるためには、適宜、診療所における対面の診察が必要になります。しかしながら、初診後に薬をもらうだけの場合など、へき地でなくても通院できずに回復が遅れてしまう例にもオンラインによる診療でいい場合があります。

 

遠隔診療(オンライン診療)を仕組化している業者もあります。

遠隔診療ソリューション「CLINICS(クリニクス)」

http://www.medley.jp/service/clinics.html

 

遠隔医療相談とは

 

症状や治療方法について、医師に相談する場合は必ずしも保険診療である必要はありません。患者さんさえ承諾すれば、自費のカウンセリングを行うことも可能です。この場合は医療外行為になりますので、医師は必ずしも診療所にいる必要はありません。

 

遠隔診療(オンライン診療)においてはこのような患者さんの利便性向上の可能性も持っています。

 

まとめ

 

通院から離脱する人の多くは「メンドクサイから」です。このような診療方法を従来のものと組み合わせることで、離脱率を減らすことができるのではと期待されています。

2度といきたくないクリニックの特徴

2度と行きたくないクリニック

無料ダウンロードのE-Book!!
お申し込みは、こちらから!
(画像)ブラックジャックによろしく 佐藤秀峰

-医療経営
-,

Copyright© 医療経営新聞.com , 2017 AllRights Reserved.